科捜研になるには！大学･学部･募集･倍率をご案内します

はじめに

この記事は「科捜研になるには　大学・学部・募集・倍率などをご案内します」をテーマにしています。

この中で、科捜研とは「科学捜査研究所」の略称。

また、科捜研は公務員組織になるので、そこに勤めるのは職員。

「科捜研になるには」をもう少し正確に書くと、「科学捜査研究所の職員になるには」ということになります。

では、科捜研の職員になるには、大学・学部などに何か制約はあるのでしょうか。

また、募集・倍率資格などについても簡単にご案内します。

科捜研(科学捜査研究所)の組織とは

では、科捜研になるにはについてのご紹介をする前に、科捜研の組織についてご案内します。

科捜研が設置をされているのは、都道府県の警察本部になります。

北海道であれば、北海道警。

大阪府であれば、大坂府警。

沖縄県であれば、沖縄県警。

東京都であれば、警視庁になります。

したがって、科捜研の職員は地方公務員の身分を有することになります。

科捜研(科学捜査研究所)の職員になるには

科捜研(科学捜査研究所)の職員になるためには、都道府県が実施する採用試験に合格しなければなりません。

この試験は、一般的には地方上級公務員試験のことで、上級とは大学卒業が条件ということです。

なお、科捜研職員の身分は「専門職」であり警察官ではありません。

科捜研(科学捜査研究所)の分野とは

科捜研は専門職の集合体であり、その専門職は法医学、物理学、化学、文書、心理学に分かれているのが一般的です。

法医学は、犯罪現場に残された血液を科学的知識を用いて鑑定をするもので、血液型鑑定やDNA鑑定などがあります。

物理学は、電気・物理・工学などの専門知識を用いて、出火などの場合の原因究明、電話などの音声鑑定、PCデータなどの解析、銃器などの威力鑑定などの業務を行います。

化学は、化学・薬学・生化学などの専門知識を用いて、薬物・毒物・危険物などの分析・鑑定を行います。

文書は、情報科学・理工学などの専門知識を用いて、文書や通貨などの鑑定を行います。

心理学は、心理学などの専門知識を用いて、心理鑑定などを行います。

科捜研(科学捜査研究所)になるには　大学と学部

前述のとおり、科捜研の職員になるには採用試験に合格する必要があり、しかもその試験は地方上級公務員試験になります。

したがって、科捜研の職員になるには国家資格など特段の資格が必要というわけではなく、大学卒業というのが条件となっているようです。

大学卒というのが科捜研の職員になるための条件ということですから、国立・公立・私立といった要件はもちろんありません。

しかし、科捜研はそもそも専門職を採用するわけですから、それぞれに適した学部というのはあります。

法医学であれば、たとえば理学・薬学などが考えられます。

化学であれば、たとえば化学・薬学などが考えられます。

もっとも、科捜研の職員になるための採用試験は都道府県ごとに行われています。

科捜研(科学捜査研究所)の分野を法医学、物理学、化学、文書、心理学とご紹介しました。

しかし、細かく見れば都道府県ごとに若干の違いはあるでしょうし、求められる専門性もそれぞれに微妙な違いがあると思われます。

科捜研の職員になるには、まずは大学卒が条件であること。

そして、科捜研の職員になるには専門性がより重視されるので、学部というよりもその大学で具体的に何を学んできて、どの程度の専門性を有しているのかがより大切になりそうです。

科捜研(科学捜査研究所)になるには　募集と倍率

科捜研の職員になるための募集は都道府県単位で行われています。

科捜研の職員になるための募集について、特に居住地などは要件にはなっていないので、都道府県が47あることを考えると受験の機会は多いと考えられます。

しかし、科捜研はすでに確立した組織です。

これから作られようとしている組織ではありません。

つまり、科捜研の募集は基本的には欠員補充になります。

都道府県ごとに見ていくと、科捜研の募集は毎年度実施されているわけではないようです。

また、科捜研の募集が行わたとしても、科捜研の仕事の分野は大きく分けてもいくつかあります。

募集はあっても、自分の専門分野の募集ではないという可能性も十分にあります。

科捜研の募集は毎年度実施されているわけではなく、かつ、自分の専門分野の募集であるとは限らない。

そのうえでの募集ですから、合格するためのハードルは相当に高いことがうかがえます。

実際問題として科捜研の採用試験の倍率は数十倍。状況によっては数百倍ということもあるようです。

また、受験資格は大学卒と書きましたが、大学卒でも実際に採用されるのは国公立、早稲田、慶応クラスが多いとも言われています。

さらに、採用する側から見たら専門性を重視したいところなので、実際の採用は大学卒ではなく、大学院卒が多いという意見も見受けられます。

年齢よりも専門性の高い即戦力が求められているのが、科捜研の職員なのかもしれません。

まとめ　科捜研になるには

ここまで、科捜研の職員になるにはということで大学・学部・募集・倍率などご案内してきました。

簡単にまとめると、科捜研の職員になるには大学卒であること。

ただし、特段の資格などは必要ではなく、学部も適した学部はあるとはいえ、絶対にここでなければいけないということもなさそうです。

むしろ求められるのは専門性。

大学卒業が必要条件。

専門性の高さが十分条件と言ったところでしょうか。

一方、科捜研の職員になるには採用側の意図も考えなければいけません。

科捜研の職員は都道県単位での募集です。

その点だけを考えると門戸は広いようにも見えますが、実際は毎年度募集があるわけでもなければ、毎年度全分野の募集があるわけでもありません。

実際に科捜研の職員になるためのハードルは高そうです。

では、どうすれば良いのか。

科捜研の職員になるためには、事前の準備がとても大切になりそうです。

科捜研職員の募集は都道県単位で実施をされています。

採用試験の日程は一律ではなく、都道府県ごとに定められています。

また、科捜研職員の募集は一般的には地方上級公務員試験ですが、都道県単位の実施であるだけに例外が存在する可能性もあります。

まずは、各都道府県警の職員採用HPを１つずつ丹念に見ることが大切のようです。

各都道府県警の職員採用HPを見て、受験する年度に募集はあるのか、募集している分野は自分に適合をしているのか、そして試験はいつ実施されるのか。

調べてみたら募集はあったけれど、既に試験は終わっていた。

こうした事態は避けたいとこです。

また、採用試験が実施されるのであれば、過去の状況。具体的には、これまでの倍率や試験の傾向なども分かる範囲で確認をしたいところです。

科捜研の職員になるための採用試験は、要件は緩やかだけれども、実際のハードルは相当に高い。

そのことを考えると、できるだけ早い時期からの研究が必須になりそうです。

科捜研の職員になりたいという人の中には、中学生や高校生もいるかもしれません。

このような人は、さらに早い時期からの検討がおすすめです。

科捜研ではどのような人材を募集することが多いのか。募集されている分野は自分がしたいことなのか。

そのことを早い時期に考える事ができれば、希望する大学や学部。

あるいは、大学までなのか、大学院までなのか、そのようなことが漠然であっても見えてくると思います。

もちろん、時代によって募集の傾向が変わる可能性はあります。

でも、専門性の高い勉強をしておけばさまざまな資格が取得できるでしょうし、さらにはさまざまな職種に就ける可能性も高くなります。

何れにしても、科捜研の職員になるための検討はより早い時期が良いように思えます。