季節や歴史の話題を中心に気になることをご紹介しています。ぜひ、読んでくださいね。

戦力外通告と自由契約の違いとは!任意引退もご案内します

はじめに

この記事では、戦力外通告と自由契約の違いを中心にご案内します。

また、自由契約と任意引退の違いについてもお伝えしていきます。

毎年、10月になるとスポーツ新聞などに、戦力外通告・自由契約・任意引退という文字が並ぶようになります。

戦力外通告も、自由契約も、任意引退も、プロ野球選手が現役を退くというイメージがあります。

確かにそのようなイメージに間違いはないようですが、戦力外通告、自由契約、任意引退の内容については大きな違いがあるようです。

そこで、戦力外通告と自由契約・任意引退について、わかりやすくお伝えしていきたいと思います。

戦力外通告とは

戦力外通告とは

戦力外通告は、球団が所属選手に対して来年の戦力構想に入っていないから、来季は契約を結ばないと通告をすることです。

一般の会社でいえば解雇予告のようなものですが、あくまでも予告。

戦力外通告が行われた段階では、その選手はまだ球団に所属をしていることになります。

戦力外通告の行われる時期とは

戦力外通告は、いつでもできるものではなく、時期が決まっています。

戦力外通告は、第1次通告期間と、第2次通告期間の2回に分けて行われます。

 

第1次通告期間の始まりは、10月1日から。

第1次通告期間の終わりは、セ・パ両リーグのレギュラーシーズン終了の翌日まで。

 

第1次通告期間は、始まりの日は固定されているものの、終わりの日はその年によって異なることが特徴的です。

 

第2次通告期間の始まりは、クライマックスシリーズ全日程終了翌日から。

第2次通告期間の終わりは、日本シリーズ終了翌日まで。

 

ただし、日本シリーズに出場したチームは、日本シリーズ終了の5日後までになっています。

第2次通告期間は、始まりの日も終わりの日もその年によって異なります。

戦力外通告が行われる理由とは

戦力外通告が行われるのには、球団にとっても選手にとっても理由があります。

まず、球団と選手の契約期間は、2月1日から11月30日までと定まっています。

また、プロ野球には原則として70人といった支配下登録選手の枠があり、さらには10月下旬にはドラフトも行われます。

各球団はドラフトで新たに加入する選手の数を見込んだうえで、支配下登録選手の70人枠も維持しなければなりません。

そのため、球団は戦力にならないと判断をした選手に対して、戦力外通告を行うことになります。

一方、選手も一部の例外を除いては単年契約で立場は不安定です。

たとえば、いつでも解雇できるとなると選手の立場は不安定の状態に置かれたままになってしまいますし、再就職や他球団入りのための準備を行うこともできなくなります。

そうした不安定さや、その後の選手の進路を少しでも円滑化させるために設けられたのが、戦力外通告です。

戦力外通告 その他

戦力外通告は、支配下選手に対してだけ行われるものではありません。

育成選手に対しても行われます。

支配下選手が育成契約の選手に変更となる場合、支配下選手としての契約は結ばないという戦力外通告を行ったうえで育成契約を結びます。

また、育成契約の期間は最長で3年となっています。

育成選手として3年を経過した選手は、戦力外通告を受けたうえで、改めて育成契約を結ぶことになります。

スポンサードリンク


戦力外通告と自由契約・任意引退の違いとは

戦力外通告を行うのは、その選手が所属する球団です。

つまり、戦力外通告はあくまでも球団の意志です。

戦力外通告という球団の意志決定に対して、選手も自ら意思決定をする手段が残されています。

具体的に言えば、それが自由契約や任意引退になります。

では、自由契約と任意引退にはどのような違いがあるのでしょうか。

わかりやすく言えば、選手が現役を続けたい場合に選ぶのが自由契約。

現役を退く場合に選ぶのが任意引退になります。

戦力外通告と自由契約・任意引退には大きな違いがあります。

また、自由契約と任意引退にも大きな違いがあります。

それでは、次に自由契約と任意引退のそれぞれについて、お伝えしていきたいと思います。

自由契約とは

自由契約とは

前述のとおり、戦力外通告は球団の選手に対する意思表示です。

それに対して自由契約は、選手の現役を続けたいという意志を考慮したうえで、球団がNPB(日本野球機構)に行う事務手続きになります。

球団と選手の契約は、11月30日に終了をします。

契約期間の満了を受けて、球団は毎年11月30日に次年度契約保留選手名簿を作成し、12月最初の平日に公表をします。

次年度の契約保留選手名簿に登載されず、かつ、現役続行などを希望する選手は、公表の段階で「自由契約選手」として公示されます。

選手に対する自由契約の報道はそれ以前に新聞などで行われていますが、その選手が本当に自由契約選手になるのは自由契約選手として公示をされた時になります。

自由契約になった選手は、自由に移籍球団を捜すことができるようになります。

毎年、話題になるのがトライアウト。

トライアウトは12月初旬に実施されることが多いようですが、トライアウトは自由契約になった選手が、次の所属球団を探す公の場ということで、ファンにも注目をされています。

自由契約その他

戦力外通告があり、その後に自由契約になる。

戦力外通告は球団の意志決定であり、その方法は単なる通告。

一方、自由契約は選手の意志を尊重してとられる正規の事務手続き。

戦力外通告と自由契約では、この点で大きな違いがあります。

また、戦力外通告と自由契約では、時期にも違いがあります。

ところで、戦力外通告と自由契約では以上のように大きな違いがあるものの、一般的には戦力外通告が行われて自由契約に至るという、一連の流れとしてとらえられています。

ただし、自由契約は別の理由で行われることもあります。

たとえば外国人選手に多い事例ですが、球団と選手の年俸交渉などの折り合いがつかない場合。

合意が得られてないので、その選手の名前を契約保留選手名簿に登載することができません。

このような場合は、その選手を自由契約選手としたうえで、契約交渉を続けることになります。

また、FA権を持った選手に対しても自由契約という手段が使われることがあります。

選手がFA宣言をすると他球団との交渉が可能になります。

ところが、その選手の年俸が元々高額であった場合、さらに年俸が高騰する可能性が高い選手を受け入れてくれる球団が出てこない可能性があります。

また、年俸が高い選手をFAで獲得すると、獲得をした球団が人的補償を求められてしまうこともあります。

FAそのものは選手の待遇改善につながることもありますが、一方では選手が職を失ってしまう可能性もあります。

しかし、元の球団がその選手を自由契約にしておけば、交渉をした球団は年俸の大幅な上昇を避けることができますし、人的補償の必要もなくなります。

この場合の自由契約は、元の球団の温情的な措置ととらえられることが多いようです。

以上のように、自由契約にはさまざまな形態があります。

スポンサードリンク


任意引退とは

自由契約も任意引退も、選手の意向であることに違いはないものの、その意向の行き先には大きな違いがあります。

戦力外通告を受けた選手が、現役を退く場合に選ぶのが任意引退です。

任意引退のわかりにくいところは、任意引退をしてもその選手に対する保有権は、あくまでも元の所属球団に残っているという点です。

したがって、任意引退をした選手は自由に他球団への移籍はできません。

自由契約と任意引退では、ここにも大きな違いがあります。

仮に怪我か元で現役を諦めた選手が、しばらくして怪我が治って現役復帰が可能になっても、任意引退の場合は元の球団の許可が無くては他球団に移籍をすることができません。

これはプロ野球界への復帰だけではなく、アマチュアで指導者になりたいと思ったときも同様です。

このような時は、元の球団から改めて自由契約にしてもらい、そのうえで移籍や指導者への道を進むことになります。

なお、現役選手が元の球団のコーチや球団職員になる場合も、任意引退の手続きがとられることが多いようです。

任意引退その他

シーズン中に、功績のある選手や高齢の選手が「シーズン限りでの引退」を表明することがあります。

現役引退表明は、選手自らが決める場合もあれば、球団に契約の更新はしないということを内々に言われて行うこともあります。

この引退も、厳密にいえば「任意引退」になります。

任意引退よりも単なる引退の方が、世間のイメージは良いかもしれないですね。

まとめ


 

 

 

 

 

この記事では、戦力外通告と自由契約・任意引退の違いをわかりやすくお伝えしてきました。

一般的には、球団より選手に対して戦力外通告を行う。

戦力外通告を受けた選手が現役を続行を希望した場合は自由契約。

一方、現役を退くことを決めた場合は任意引退になります。

戦力外通告と自由契約・任意引退は、球団が所属選手に対して少なくとも一旦は契約を打ち切るという意味では同じです。

でも、戦力外通告と自由契約と任意引退では、大きな違いもあるようです。

ところで、プロ野球選手は個人事業主です。

そして、プロ野球の選手寿命は決して長くはありません。

プロ野球は実力の世界。

契約の打ち切りは仕方がないとしても、戦力外通告・自由契約・任意引退などは、選手自身が自分の将来をしっかりと考えられる制度であり続けてほしいものです。


スポンサードリンク

関連記事