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為替変動リスクとその要因をわかりやすくご案内します!

為替変動リスクとその要因をわかりやすくご案内します

この記事では、為替変動リスクと為替変動要因をわかりやすくご案内します。

具体的に、為替変動リスクとはどのようなものなのか。

また、為替変動リスクを発生させる為替変動要因にはどのようなものがあるのかをお伝えしていきます。

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為替変動リスクをわかりやすくご案内します

為替変動リスクは、外貨建ての金融商品を円で購入して、外貨建ての金融商品の支払いを円で受け取る場合などで発生するリスクです。

外貨建金融商品とは、たとえば米ドルなどの外貨建ての金融商品のことです。

外貨建ての金融商品には米ドルだけでなく、ユーロ、ポンド、豪ドルなど様々にありますが、この記事では米ドルを中心に考えていきます。

米ドル建ての外貨預金(普通預金・定期預金など)を日本で購入する場合や、満期などがきて支払いを受ける場合には、その都度、円とドルの交換が必要になります。

まず、米ドル建ての外貨預金を円で購入するときは、円をドルに替える必要があります。

逆に満期などが来て、米ドル建ての外貨預金の支払いを受けるときは、支払われたドルを円に換える必要があります。

このときに円をドルに、あるいはドルを円に交換するときに使われる相場が外国為替相場(外国為替レート)です。

外国為替相場が一定であれば為替変動リスクは発生しません。でも、現実には外国為替相場は常に変動をしています。

したがって、外貨建ての金融商品を円で購入して、円で支払いを受けるような場合には、必ずと言っていいほど為替変動の影響を受けることになります。

これが価格変動リスクです。

※ 円と外貨を両替する場合は為替手数料というコストがかかりますが、ここではそのことを考慮せず記事を書き進めていきます。

また、金融商品にお金を預ければ金利がつくはずですが、この記事では煩雑さを避けるため金利も考慮せず記事を書き進めていきます。

では、為替変動リスクとはどのようなものなのでしょうか。

まず、円安や円高と為替変動リスクを教科書的にご案内します。

購入をしたときの外国為替相場と比較して、受取時の為替相場が円安となっていれば為替差益が生まれます。

逆に、購入をしたときの外国為替相場と比較して、受取時の為替相場が円高となっていれば為替差損が生まれます。

このときに発生する為替差益も為替差損も為替変動リスクになります。

※ 一般にリスクとは損をすることと考えがちですが、正しくは予想していた収益からのブレをリスクと考えます。
為替差益は「儲かった」ことを意味し、為替差損は「損をした」ことを意味しますが、どちらも予想からのずれになりますので、何れも為替変動リスクと考えます。

でも、これではわかりやすいとは言えないので、改めて為替変動リスクを数字を挙げながらわかりやすくご案内させていただきます。

たとえば、1ドル=100円のとき米ドル建て定期預金を購入したとします。

購入したのは100万円なので1万ドルの定期預金になります。

では、満期時にどの程度になって戻ってくるのでしょうか。

まず、満期時に相変わらず1ドル=100円であれば、換金時は100万円で戻ってきます。

※ 前述のとおり、金利や為替手数料は考慮していません。

次に満期時に円安になっていた場合。ここでは、1ドル=120円と仮定します。

この場合、購入時に100万円支払ったのに、満期時は120万円で戻ってくることになります。すなわち20万円の利益。これが為替差益です。

最後にに満期時に円高になっていた場合。ここでは、1ドル=80円と仮定します。

この場合、購入時に100万円支払ったのに、満期時は80万円で戻ってくることになります。すなわち20万円の損失。これが為替差損です。

つまり、購入をしたときの外国為替相場と比較して、受取時の為替相場が円安となっていれば為替差益が生まれます。

逆に、購入をしたときの外国為替相場と比較して、受取時の為替相場が円高となっていれば為替差損が生まれます。

普通に考えれば儲かったらうれしくて、損したら悲しいとなります。

ただし、リスクの意味を正しくとらえると為替差益も為替差損も為替変動リスクにになります。

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為替変動要因をわかりやすくご案内します

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前項では、為替差益も為替差損も為替変動リスクであると書きました。

では、為替変動リスクはどうして生じるのでしょうか。

為替変動リスクを発生させる為替変動要因はたくさんあるようです。

ただ、この記事では為替変動要因をできるだけわかりやすくご紹介をしていきたいので、その要因の中から代表的な2つをご紹介していきます。

為替変動要因 購買力平価説

これは学問的な面からのアプローチです。

まず、自由な市場では、同じ商品の価格は一つであるはずという「一物一価の法則」があります。

たとえば、アメリカでリンゴ1個が1ドル。日本でリンゴ1個が100円だとしたら、ここに1ドル=100円という等式が成立します。

ところが、アメリカではリンゴ1個1ドルという価格を維持しているのに対して、日本でリンゴの価格120円に上がったらどうでしょうか。

これは、アメリカの物価に対して、日本の物価が上昇していることを意味しています。

日本で作られたリンゴを1個120円を買うよりも、アメリカで作られたリンゴを1個100円で買いたい。そのように思う日本の消費者も多いはずです。

そこで業者は円をドルに替えてリンゴを購入します。

これを少し難しい書き方にすると、日本の業者は円を売って、ドルを買い、そのドルでアメリカのリンゴを仕入れることになります。

円を売ってドルを買う、これを「円売り・ドル買い」と言いますが、言い換えれば円の人気が下がり、ドルの人気が高まることになります。

このような状況になると、円安ドル高傾向となります。

長々とかいてきましたが、これが「購買力平価説」です。

この現象をわかりやすくまとめると、「日本の物価が上昇すると円安になる」また、このことを逆にとらえれば「日本の物価が下落すると円高になる」

為替変動要因は複数あるため、絶対とは言えませんが、日本の物価の上昇や下降が円安・円高といった為替変動要因の一つになっているようです。

為替変動要因 景気と金利

では、為替変動要因の2つ目についてご案内します。

それは景気と金利です。

日本の景気が良くなったと仮定します。

景気が良くなるとは、わかりやすく言えばモノが売れること。モノが売れるということは、お金が必要になるということ。

モノが売れるようになり、お金に必要な人が多くなると、銀行などから借り入れをしてモノを購入する人も多くなります。

これを銀行の立場からみると、お金を借りる人が多いのであれば、金利を高くしても借りたい人は多いはずと考えるようになります。

つまり、景気が良くなると、金利も高くなりがちということになります。

では、日本の金利が上がることを、諸外国はどのように見ているのでしょうか。

自国の金融商品などの金利と比較して、日本の金融商品の金利が髙ければ、日本の金融商品への投資する動きが強まります。

このときに、外国通貨を日本の円に換えるという動きが強まります。

外国通貨が仮にドルだとしたらドルを売って円を買う、言い換えればドルの人気が下がり円の人気が高まる。

つまり、日本の景気が良くなると、日本の金利が上がり、円高ドル安傾向になります。

この現象をわかりやすくまとめると、「日本の景気が良くなると円高になる」「日本の景気が悪くなると円安になる」

為替変動要因は複数あるため、絶対とは言えませんが、日本の景気の動向が円安・円高といった為替変動要因の一つになっているようです。

まとめ

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外貨建金融商品を円で購入し、円で支払いを受ける場合には、円高・円安といった為替変動リスクをうけることをわかりやすくご案内してきました。

また、為替変動要因には物価とか景気などが影響することもできるだけわかりやすくを心掛けてご案内してきました。

もっとも将来の為替相場の動向は誰にもわかりません。だから結果として損をするのか、得をするのかも誰にもわかりません。

でもわかっていることもあります。

為替変動リスクを避けることができないのであれば、為替変動リスクが生じる金融商品にすべてを託してはいけないということです。

投資の基本は分散投資。

将来、円高になるのか、円安になるのかが分からないとしても、分散投資が大切なことだけは理解をしておきたいところですね。


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