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ドルコスト平均法のデメリットなどをご紹介します!

ドルコスト平均法のデメリットなどをご紹介します

この記事ではドルコスト平均法。

ドルコスト平均法のメリット。

そして、メリット中心でこれまではあまり語られることのなかったドルコスト平均法のデメリットなどをご紹介していきます。

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ドルコスト平均法とは

まずはドルコスト平均法とはなにかについて簡単にご案内をします。

長引く低金利など様々な要因を背景に「貯蓄から投資へ」という言葉も一般化しています。その投資の用語として登場するのがドルコスト平均法です。

ドルコスト平均法は、価格が変動する金融商品を定期的に一定金額ずつ購入する方法です。

ドルコスト平均法は、金融商品の価格の変動などに関係なく、自動的にその金融商品を定時に定額ずつ購入する方法。

たとえば、株式累積投資、積立投資信託、純金積立、そして確定拠出年金などはドルコスト平均法のメリットを享受した仕組みと考えられています。

ドルコスト平均法のメリットとは

次にドルコスト平均法のメリットについてご紹介します。

前述のとおり、ドルコスト平均法は定時定額購入という性格を有しています。

そのため、ドルコスト平均法の考え方に基づいて金融商品を購入していくと、価格が高い時には少ない量しか購入できない反面、価格が低い時には多くの数量を購入することができるようになります。

このドルコスト平均法、つまり定時定額購入を長期間続けていくと、定期的に一定数量を購入する定時定量購入という方法に比べて、平均購入単価を低くすることができる。

これがドルコスト平均法の最大のメリットで、言い換えるとドルコスト平均法には時間分散効果によるメリットが享受できると言われています。

前述のとおり、ドルコスト平均法の考え方は多くの仕組みに導入されています。

デメリットばかりであればドルコスト平均法の考え方がこれほどに普及していくことはなかったはず。

ドルコスト平均法には、それなりのメリットがあるのは確かなようです。

ドルコスト平均法のデメリットとは

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ではドルコスト平均法はメリットばかりなのでしょうか。

どんなものにも表と裏があるように、ドルコスト平均法にはデメリットもあります。

これまでドルコスト平均法についてはメリットばかり語られることが多かったようですが、投資をしていくうえではデメリットにも目を向けておきたいものです。

では、ドルコスト平均法のデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

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ドルコスト平均法のデメリット1 機会損失発生の可能性がある

ドルコスト平均法は定時定額購入。

これは一度意思決定をしてしまえば、その後は機械的に一定期間ごとに一定金額で自らが選んだ金融商品を購入し続けることになります。

これはとても楽なことですが、ドルコスト平均法のデメリットとしてここに落とし穴が発生することがあります。

たとえば、投資家が手元にまとまった投資資金があったとき、果たしてドルコスト平均法で時間分散の投資をするのが適切なのかという問題が発生します。

これを金額で示すと、手元に余裕資金120万円の余裕資金があって、この資金を投資したいと思った場合。

果たして、1年間毎月10万円ずつ均等に投資していくドルコスト平均法が得策なのでしょうか。

120万円を一括投資できる状況にも関わらず、これを12等分して1年間の投資を続けていくことは、目の前にあるチャンスを逃がしてしまう可能性が高いことを意味しています。

つまりこの場合、10万円を12回に分けて投資することは、かえって機会損失発生の可能性を高めてしまうことになります。

ドルコスト平均法は投資が未経験という方にはメリットの多い方法ですが、ある程度、投資になれた方は別。

ドルコスト平均法の利用を否定する気はありませんが、ドルコスト平均法だけではない投資方法を考える事も必要かもしれません。

ドルコスト平均法のデメリット2 集中投資になる可能性がある

ドルコスト平均法を用いたものとしては、前述のとおり株式累積投資、積立投資信託、純金積立、確定拠出年金などがあります。

これらはドルコスト平均法のメリットによる時間分散の効果を享受できるとされています。

それは間違いないとしても分散は時間だけではありません。分散投資には別に銘柄分散というのもあります。

ところが、前述の中で純金積立などは対象が金だけです。

また、確定拠出年金では確定拠出年金の運営主体である運営管理機関から複数の商品が提示されるものの、その商品数は無制限にあるわけではありません。

結局、確定拠出年金の加入者は運営管理機関が提示する金融商品の中から自らが購入する商品を決めることになります。

ドルコスト平均法は時間分散の効果があるとはいえ、同じ投資対象に集中投資する事になりがちで、銘柄分散という分散投資の一つの原則がおざなりになってしまう可能性があります。

ドルコスト平均法のデメリット3 不利な局面がある

ドルコスト平均法が有利なのは下落相場とボックス相場です。

一方、ドルコスト平均法は上昇相場では不利に働きます。

下落相場とは、ある一定期間の中で株価などの相場が下がり続けること。

上昇相場とは、ある一定期間の中で株価などの相場が上がり続けること。

また、ボックス相場とはある一定期間で一定の変動幅の範囲内で相場が上がったり下がったりすることです。

下落相場だと、期間の経過とともに、定時定額購入で購入できる量が次第に増えていくので、平均取得単価を下げる効果があります。

ボックス相場だと、上がったり下がったりする不規則の動きをドルコスト平均法で平準化できる。結果としてボックス相場の場合も平均取得単価を下げる効果があると考えられています。

一方、上昇相場。

つまり今後一定期間は相場が上昇することが明らかであれば、価格の安い今の時期に一括購入した方が良い。

上昇相場の局面でドルコスト平均法を採用すると、時間の経過とともに平均取得単価が高くなるので、ドルコスト平均法ではかえってデメリットが多いということになります。

もちろん将来の相場などは誰にも分かりません。

でも、ドルコスト平均法のデメリット1でもご紹介したとおり、ある程度、投資になれた人がドルコスト平均法だけに固執するのは、かえって損失を大きくしてしまう可能性があります。

ドルコスト平均法のデメリット4 投資に対する感性が弱まる

このデメリットはドルコスト平均法による直接的なデメリットというよりも、ドルコスト平均法を使うことによる副次的なデメリットと言えそうです。

ドルコスト平均法を実施するうえで最も大変なのはスタートの時期です。

たとえば、確定拠出年金個人型を例に挙げてみます。

確定拠出年金個人型でいえば、最初に確定拠出年金の実施機関である銀行、証券会社などの運営管理機関をまず選ばなければいけません。

運営管理機関を選んだら、次にその運営管理機関が提示する金融商品から購入するものを選ばなければいけません。

でも、極端なことを言えば頭を悩ませるのはここまでです。

確定拠出年金で一度商品を選んでしまえば、あとはドルコスト平均法。つまり毎月一定の時期に一定の金額で選んだ商品を購入していくだけです。

確定拠出年金の加入者は何もしなくてもドルコスト平均法を使って自動的に商品を買い付けていくことになります。

手間いらずという特徴はドルコスト平均法のメリットになることもあります。でも確定拠出年金は預貯金ではなく基本は投資です。

投資であるならば掛金を支払う加入者は投資家ということになります。

投資は自己責任。

自らの知識と経験を活かして資産を増やしていくのが本筋ですが、ドルコスト平均法という安易な投資手法はその機会を奪ってしまいます。

つまりドルコスト平均法は投資家の投資に対する感性が弱めてしまう可能性があります。

さいごに

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近年、お金の本や投資の本の出版が目立っています。

そして、そこに必ずと言っていいほど書かれているのが分散投資の効果。

さらに分散投資の中では時間分散の効果が見込めるドルコスト平均法のことや、ドルコスト平均法のメリットが記載をされています。

もちろん、そうした本に書かれているドルコスト平均法の記述に嘘が書いているわけではありません。

でも、どんな投資手法でもメリットもあれば、デメリットもある。

多くの本はドルコスト法のメリットの記述には熱心ですが、対してデメリットの記述については弱いようにも見受けられます。

ドルコスト平均法を否定するつもりは全くありませんが、少なくともある程度の投資になれた人はドルコスト平均法だけではなく、別の投資手法も考慮に入れておいた方が良いのでは。

そのような思いもあり、ドルコスト平均法のデメリットにスポットをあて、そのデメリットのいくつかをご紹介させていただきました。


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